中国の狙いについて

　中国の狙いは、核を使わずとも米国をぶっ潰し、世界を統一することなのです。

そこには、美意識などありません。

欠如恥も外聞も無い「図々しさと、しつこさ」こそが中国の最大の武器だからなのです。

中国の具体的な戦術は、

①通貨発行権を抑える

ロスチャイルドに抑えられていた通貨発行権を取り戻し、デジタル元として国際決算通貨にしたいのです。

これは、逆ニクソンショックとも言えます。

金を貯め込み金本位制でドルを崩壊させる魂胆なのです。中国は大量に保有している米国債やドル資産を徐々に売却しデジタル人民元へ移行したいのです。

恒大集団問題は、江沢民派閥潰しが目的です。

彼らが海外に隠していると言われる約100トンの金塊や100兆円の隠し財産を没収して財源としたいのです。

　ロシアが先に、経済制裁に対抗して、石油との決済をルーブルでスタートし、金本位制効果を証明してくれたのです。

②胴元が一番儲かる

デジタル元を世界中にairdrope、タダで配ったり、賄賂や貸しまくって中国依存症にしてしまう計画のようです。

ネット取引の世界で、世界中をデジタル人民元払いにする計画のようです。

もし通貨をコントロール出来ればその経済圏を支配することが出来るようになります。

　アフリカ諸国には、経済援助として元を貸付ていましたが、アフリカ諸国がロシアに鞍替えしてしまうと、踏み倒される危険性が出てきました。

中国は、ワクチンパスポートで国民を一元管理し、デジタル元とセットにすることで、国民の生活を完全に管理し、コントロールすることが出来るようになるのです。

　コロナ封鎖を装って、戒厳令や暴落ショックを和らげることを企んでいるようなのです。

③国有化

主幹産業を国有企業にして抑えることで、膨大な利益を独占することが出来ます。

また、土地の私有化を認めずに国有化しているので、借地権で稼げるので、これが地方都市の財源としても機能しているので、安定的な収益を確保出来る構造が成立しているのです。

さらに半導体の世界一企業を独占したいと考えているようなので、台湾のTSMCが危ないのです。

コロナショックの中での意外な盲点は、半導体生産でした。日本もかつては半導体の生産にかなりの力を入れていましたが、国際的な生産競争が激しく、主要な工場や企業を売却処分してしまいました。ところが、今回の半導体ショックで半導体が世界的に不足して、トヨタ自動車をはじめとする製造業の生産がストップする事態が起こってしまいました。

カンバンシステムを強みとして来たトヨタ自動車に取っては、強みが弱みに逆転する思わぬ事態に陥ってしまったのです。

中国は今後も半導体を抑えて、半導体を武器として世界を牛耳りたいのです。

　米国の下請けでiPhone、ノートブックパソコン、電気自動車を中国国内で生産して来ましたが、これらの技術や工場をいつ没収しても不思議で無いのが中国のやり方なのです。

　対抗策として、日本企業は半導体の自国生産、工場の中国から周辺国への移動に大至急取り掛からなけれなりません。

⑤認知戦

非軍事の分野で、中国がいま最も力を入れているのは情報戦です。これは監視・偵察などの情報活動はもちろん、政治工作、影響工作、認知戦、プロパガンダ戦を含む非常に広い概念です。

最近とみに注目されているのが影響工作と認知戦なのです。影響工作の典型例は、2016年の米大統領選でヒラリー・クリントン候補を落とすべく、ロシアがさまざま偽情報を流したケースです。

認知戦は人間の脳などの認知領域に働きかけて、その言動をコントロールする戦いのことなのです。いわゆるプロパガンダ戦は、中国が既に進めている「大外宣」が良く知られています。

⑥備蓄の確保

オイルショックで欧州崩壊しそうな状況において、中国はロシアに安い石油と穀物を提供させる魂胆なのです。米国からも引き続き買いますが、天秤に掛けて交渉有利に運ぶ算段なのです。

緊急事態を想定して、既に大量の備蓄を確保したようなのです。

⑦大暴落

リーマンショックを超える大暴落を起こし、

インフレーションを加速させて、救済措置として、ローンの一旦帳消し、徳政令を行うかも知れません。

むしろボラティリティを大きくすれば、儲かるチャンスが増えるかも知れません。

　恒大集団の債務不履行を容認したので、全ての不動産会社が債務不履行に陥るのは時間の問題なのです。

　今後は、上場企業の株価暴落、倒産連鎖が始まる危険性が高いのです。

⑧火事場泥棒

一度大暴落が起これば、それを逆手に取って大儲けを狙うのが中国のやり方なのです。

例えば建設時10億円の不動産を2億以下で買収し国営化してしまうのです。

たとえ中国マフィアや窃盗団が暴れて治安が悪化しても、投げられる不動産を安値で拾うのには、むしろ都合が良いのです。

⑧スパイ政策、秘密主義

日本には、既に約5万人の中国人スパイが潜んでいると言われています。

国際企業は中国から撤退する方向性なので、中国での失業者が増加しそうなのです。

その結果、失業移民が大量に日本に押し寄せる危険性が高いのです。

銃の規制が厳しく平和で安全な日本、自然が豊かで、教育レベルも高く、食べ物も美味しく、高性能な製品が安価で溢れている日本が魅力的で無い訳がありません。

反対に日本国民には、反中国運動が高まり、中国製品の不買運動や移民拒否の動きが強まるでしょう。

⑨移民政策

毎年約3000人～4000人もの中国人が日本国籍を取得しており、今後も日本に大量の中国人が移民して来られると、着実に日本の乗っ取りが進行してしまいます。

来る参議院議員選挙では、複数の中国人が賄賂で国会議員の議席の権利を購入し、中国人に有利な政治を展開しようとしています。

戸籍の乗っ取りや、補助金の不正受給等、悪知恵を使った乗っ取り工作の横暴には、開いた口が塞がりません。

中国人の移民の目的は、水源、森林、要所を抑えこみ、内側からのクーデターを起こすことなのかも知れません。

中国人は勝手に日本に住んでいる親戚の家に住み込み、やがては日本の不動産を買い漁り、不動産価格の高騰を招く危険性もあるので、それらを禁止する法案を強化しなければなりません。

⑩マスコミ、洗脳機関の買収独占

孔子学院、ハリウッド、マスコミ、BLT、国連は、

洗脳の道具として使われています。

映画トップガンでも中国に忖度し、台湾国旗を外そうとしていたことまで明らかになりました。

お金で情報操作が出来ると言うのが中国人の考え方のようなのです。

もしイーロンマスクのTwitter買収が成功し、本当の情報が流れるのが当たり前になれば、例えばビルゲイツがテスラ株を空売りしたり、広告主にTwitterから降りるように圧力を加えていた悪党だったことも世間に簡単にバレるようになって来ます。正しい情報を確保することがいかに難しく、必要であるべきかを思い知らされます。